災害のときのスマホと通信
電話は手短にして安否は171や伝言板で残す、無料Wi-Fi「00000JAPAN」は情報を見るのに使う、充電の手段を用意しておく。災害のときスマホで家族と連絡をとり情報を得るために、国や公的機関が説明していることを、この3つを中心に並べます。
電話はつながりにくくなる
総務省によると、地震などの大きな災害のあとは被災地への電話が殺到し、回線が混雑してつながりにくくなります（出典）。
総務省は、電話をかけるときは手短にし、不要不急の電話やリダイヤルを控えるよう求めています。安否は災害用伝言ダイヤル（171）や災害用伝言板で残せます。伝言板は電話（音声通信）ではなくデータ通信を使うので、電話が混み合っていてもつながりやすい、としています（出典）。 3つのサービスの違いと使い方、体験利用日は家族の安否確認に。
2026年4月1日からは、災害や通信障害で自分の携帯電話会社の回線が使えないとき、臨時にほかの会社のネットワークを使える「非常時事業者間ローミング」を、携帯電話会社（MNO）が導入しています（出典）。
千葉県の動画「いざというときの連絡方法」（YouTube の「千葉県公式PRチャンネル」・5:24）は、家族と集まる場所を決めておくことと、災害用伝言ダイヤル171での録音・再生のしかたを示す動画です。
無料のWi-Fi「00000JAPAN」
大きな災害のとき、公衆無線LANを無料で開放する「00000JAPAN」（ファイブゼロ・ジャパン）があり、認証の手続きなしでつながります（出典）。2023年5月からは、災害だけでなく通信事業者のネットワーク障害のときにも、事業者の要請で開放できるようになっています（出典）。
総務省は、すぐにつながることを優先しているため通信が暗号化されていないとし、情報を得るための利用にとどめるよう求めています。やむを得ず個人情報を入れるときは、正しいURLでHTTPS通信になっているかを確かめる、VPNを使うなどの対策を勧めています（出典）。
充電とモバイルバッテリー
消費者庁などは、災害時のスマートフォンなどの充電にはモバイルバッテリーが欠かせないとしたうえで、避難に持ち出したり避難所で使ったりする機会が増えるとして、扱いの注意を挙げています（出典）。首相官邸のチェックリストも、非常用持ち出し袋に「予備電池・携帯充電器」を入れています（出典・非常用持ち出し袋）。
- 持って避難するときは、衝撃を加えない。発火するおそれがあります（出典）。
- 充電ケーブルの差し込み口を濡らさない。充電には、バッテリーに付いてきたアダプターを使う（出典）。
- 充電は、周りに燃えやすいものがない場所で、なるべく起きているときに。炎天下の車内・直射日光の下・暖房器具の近く・かばんや布の中では使わず、置いておかない（出典）。
- 熱い・膨らんでいる・液が漏れる・変なにおいや音がする、と気づいたら、すぐに使うのも充電もやめる。発火したとき、少しの水をかける程度ではかえって火の勢いが増すおそれがある、としています（出典）。
- 買うときは「PSEマーク」が付いているかを確かめる（出典）。
停電が何日も続くときの電気は、停電の備えで、使う家電と日数から必要な量を出せます。
緊急速報メールが届くようにしておく
気象庁によると、緊急速報メールは携帯電話事業者が無料で提供し、回線の混雑に関係なく、その地域にある対応端末に一斉に届きます。気象庁は、緊急地震速報と大津波警報・津波警報をこれで配信しています。受け取るには、受信に対応した機種で、受信の設定がされていることが必要で、通信中や電波の悪い場所では届かないことがあります（出典）。手元のスマホの設定を一度確かめてください。
気象庁は、心当たりのないアドレスから届いた緊急地震速報を装ったメールや、緊急地震速報を装ったSNSの投稿のリンクを開かないよう注意を呼びかけています（出典）。
公的な情報の受け取り方
- 大雨の危険度の通知。気象庁の協力のもと、5つの事業者が、登録した地域のキキクルの危険度が上がったときにメールやアプリで知らせるサービスをしています。離れて暮らす家族に避難を呼びかけるのにも使える、としています。通知を受けたら、どこで危険度が上がっているかをキキクルの地図で確かめます（出典）。
- 自治体の避難情報。市町村の避難指示などは「Lアラート」に集められ、テレビ・ラジオ・携帯電話事業者・ポータルサイトなどを通じて届きます。ふだん使っているテレビやポータルサイトで、住んでいる市町村の情報を見られるようにしておきます（出典）。
SNSの情報をすぐに広めない
総務省は、災害時のインターネット上の偽・誤情報は救命・救助や復旧の妨げになりかねず、犯罪にもつながりうるとしています。令和6年能登半島地震では、二次元コードを付けて寄附を求める投稿や、公的機関の支援についての不確かな情報などが拡散されたとの報道もあった、としています。目にした情報をすぐにうのみにせず、正確か分からないときは放送や新聞、自治体などの公的機関の情報を確かめること、発信元・いつ書かれたか・元の情報を確かめることを勧めています（出典）。